【弊社×日経サイエンス社】半導体業界に特化した雑誌「日経MOOK」半導体市場での存在価値を高める独自の訴求方法とは

この記事で分かること

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（1）書籍ほど専門的すぎず、雑誌よりも深く理解できる「ムック（MOOK）」プロモーションが有効な理由

（2）今回は「半導体」テーマにフォーカス。大型展示会SEMICON Japanでもリーフレット配布。

（3）ご出稿事例
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専門性が高い、あるいは多岐に渡るプロダクトやサービスをお持ちの企業様ほど、「自社の取り組みの価値をどう伝えるか」という課題を抱えがちです。
Web記事では情報が流れてしまい、イベントでは断片的な説明にとどまる。その結果、事業の背景や中長期的な構想が十分に伝わらない――
こうした悩みは、多くのBtoB企業に共通するものではないでしょうか。

こうした課題に対する一つのアプローチとしてムック（MOOK）プロモーションがあります。
今回は「半導体」業界にフォーカスし、弊社と日経サイエンス社とで別冊特集（＝ムック（MOOK））として

『シン・半導体 これを知らずして未来は語れない』を、2025年12月22日に刊行しました。

〇なぜ「ムック（MOOK）」という形なのか？

　12/17～には、国内最大級の展示会SEMICON Japanではリーフレットを配布。

本冊は、月刊科学雑誌『日経サイエンス』の別冊として制作された、いわゆる「MOOK（ムック）」と呼ばれる形態のコンテンツです。※本（Book）と雑誌（Magazine）の両方の機能を兼ね備えているとされているのが由来。

MOOKには、

• 紙媒体ゆえにWebやイベントのように短時間で消費されない
• 書籍ほど専門的ではなく、ビジュアルも多いため気軽に読み進めやすい
• 編集記事も組み込まれているため、サービス訴求に偏ったPR記事と比べ、読者にとっては情報価値の高いコンテンツとして受け取られやすい
• 抜き刷りオプションもあり、イベント配布など販促ツールへ応用しやすい

というような特性があります。

そのため、業界構造や中長期的な取り組み、企業の思想や方向性といった「時間をかけて理解されるべきテーマ」親和性が高い媒体です。

実際、本冊は今年12/17～12/19に開催された国内最大級の半導体展示会SEMICON Japan において、ダイジェスト版リーフレットとして配布され、多くの来場者に手に取られました。

〇半導体メーカーからコンサルティング企業様までー実際の出稿企業様の事例

本冊は、半導体関連企業様にとって、単なる読み物にとどまらず、マーケティング・広報ツールとしても幅広くご活用いただいています。
今回は、PwCコンサルティング様、デロイト トーマツ グループ様、SCREENセミコンダクターソリューションズ様、太陽ホールディングス様をはじめとする計11社様に、タイアップ記事または純広告としてご協賛いただきました。

では、各社様は本冊への出稿を通じて、どのようなメッセージを訴求しているのでしょうか？

① 建設業をはじめロボティクス事業に需要のある民間企業への訴求（PwCコンサルティング様）

現在、半導体市場はスマートフォン向けが中心で、日本市場の存在感は相対的に低下していますが、今後はAIやロボット分野へのシフトが進むと見られています。

PwCコンサルティング様では半導体を「利用する」側の産業の創出が重要だとし、ロボティクスを中心とした半導体を応用する事業創出を入れてきました。
自社の展望としては「グローバル連携」「産官学連携」「企業向けコンサルティング」といった取り組みを紹介し、特に建設業をはじめロボティクス事業に需要のある民間企業への訴求を狙いとしています。

② 地方創生・エコシステム構築といった社会的アジェンダの発信（デロイトトーマツ グループ様）

デロイト トーマツ グループ様は、今年4月より北海道千歳市で最先端半導体工場を稼働させ、2027年の本格量産開始を予定しています。
九州での実績を踏まえ、札幌圏における半導体エコシステムの構築を目指すとともに、地方創生を含む社会的意義の創出を推進。同社によるとグローバルで300名以上の半導体エキスパートを擁すとし、企業、地方自治体や政府機関など多様なステークホルダーとの連携を強化しながら、ビジネス活性化や雇用創出といった社会的アジェンダを訴求しています。

③ 自社技術・研究開発力の訴求（SCREENセミコンダクターソリューションズ様、太陽ホールディングス様）

SCREENセミコンダクターソリューションズ様は、今後開発・市場投入が相次ぐとされる「直接描画装置」を12月に発表。
太陽ホールディングス様は、ベルギーの半導体研究機関imecとの共同研究を通じ、次世代半導体向け技術の開発を進めています。
世界での半導体技術競争は過熱する一方だからこそ、自社の新技術開発力やグローバルな研究連携を訴求することには大きな意味があるといえるでしょう。

④ 理系学生へのリクルーティング施策としての活用（東京エレクトロン様ほか）

さらに、東京エレクトロン様をはじめとする6社様には純広告をご出稿いただきました。表紙裏や背表紙、目次横など視認性の高い位置で掲出されています。
書店や大学などで理系学生の目に触れやすく、半導体業界や各社の取り組みに関心を持ってもらうことで、将来の人材獲得につながるリクルーティング施策としても有効です。

最後に

弊社の日経MOOKシリーズでは、「半導体」以外でも「物流」「脱炭素投資」「グリーン・トランスフォーメーション」といったテーマで企画を立て、コンテンツマーケティング・広報/PRツールとして多くの企業様に好評をいただいてきました。

今後の取り組みに、ぜひご期待ください。

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